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家電量販業界は「3年以内離職率が10～30％」（業界関係者）が普通で、そのため社員を大量採用する。ノジマも採用には積極的で、2019年にはグループ全体で約950人の新卒社員が入社予定だ。主軸である家電量販事業が順調に拡大していることもあるが、「自社育成した社員で子会社のテコ入れを図る」（ノジマ関係者）ことも背景にある。決算説明会では「ノジマからの出向者がITX店舗にて活躍」という点が強調される。 実際、ノジマの家電量販事業は大きく伸びており、ノジマの自社社員への「信任」は高まっている。2014年度の家電量販事業の売上高は1760億円だったが、2017年度は1990億円と約13％伸長。同じ期間で減収だったヤマダ電機、同約6％増のケーズHDなどのライバルと比較するとノジマの好調ぶりが目立つ。 好調の原動力となっているのが、まさに自社育成の社員だ。ノジマは家電販売において「コンサルティングセールス」という独自販売戦略を展開。ほかの家電量販各社が家電メーカーから派遣されてきたメーカースタッフも販売スタッフとして店頭で接客するのに対し、ノジマはメーカースタッフを排し、自社社員による販売に徹する。「メーカーのスタッフは特定のメーカーを勧める傾向が強い。自社で育成した社員ならば公平な立場でお客様の要望を丁寧に聞いて最適な商品を提案することができる。そのためのノウハウもある」（ノジマ幹部）。